29日(日)の16:00から我が社の本社東京都中野区で臨時会議を開き、農林水産省と広島県、当社の代表者山口英一で炭の効用や応用を検討する会が開催された。
炭は殺菌作用や脱臭効果が期待されているが、炭粉を活用し、医療方面の活用や取り組みを今後開発、研究することになり、炭に関する著名な研究者も参加し今後取り組むことに成りました。
また、炭は「カーボン」などの原料でもあるのです。身近なところでは車のタイヤが黒なのは、このカーボン分子が多いためである。
私は、歯磨き粉に炭粉を混ぜたり、靴の下敷きやクッキーなどに混ぜて食するなども考えている。
また、炭造は日本の森林(林業)の人手不足の解決策と間伐や森林の手入れが行き届いていない森林が日本では各地にあるのです。
つまり、手入れが出来ていない森林が多いのである。
伐採された枝や古木を炭に変えるものである。これらの業務には障害を持つ人や高齢者の経験者などの労力も必要であり、再雇用も可能になり、全国的に広がればと願っている。
例えば、都心に近い檜原村でも過疎化が進み、森林は荒れていると言われております。
これらの地域に町おこしとして、炭プラント施設を建設し、森林の再生と伐採された樹木を炭や炭からバイオマス燃料(エタノール)も摘出が可能です。
私の実家ふるさとにこれら炭焼きプラントや藁からエタノールを摘出するプラントの工場などを構想している。
今年の2月に完成した。林野庁と地元の企業などの参加から「間伐材から木製ペレット」のプラント工場が完成し、１時間に最大１トンを製造でき、年間（１日８時間、２７０日稼働）では最大２１６０トンを製造できると見込めると言う物である。
地元の菊農家や我が実家のビニールハウスなどの冬場の暖房などに今後、活用が見込まれている。
勿論、冬場の暖房にも専用ストーブと木製ペレットを実家では使用している。
ガソリンの高騰から冬場の暖房や燃料に間伐材を利用した「木製ペレット」や「炭」が俄然注目されて来たのだ。
「化石燃料の使用を減らし、少しでも地球温暖化防止に貢献できれば」と願っている。
私は今後、ふるさとの市長や県側、通産省、林野省、農林水産省などの協力を得て、青森県を東北の一大エコ工場にしたいと構想している。
また、私のふるさと津軽地区では秋の稲刈り時期に地元の風物詩でもある。藁焼きの煙で本当に10m先が見えないくらいになります。
ですから、これらもCO2の一種の排出でもあります。ですから、藁を燃やすのでなくバイオマス燃料(エタノール)も良質な物が摘出も可能になります。
但し、これら大量の藁を回収したり、バイオマス燃料のプラント施設が必要になります。
近い将来にはエタノール燃料からハイブリット自動車、例えば500ccのエタノールエンジンに発電能力の高いモーターを組み込み、1500cc並の馬力が発揮できる車の開発も可能である。
バイオマス燃料が普及し、国産品で賄えることが出来ればエタノール燃料1liter100円以下も可能になる日はそんなに遠い将来ではないと私は考えております。
何処の自動車メーカーがこのような車をいち早く電気自動車が普及する間までにこのエタノールエンジンハイブリット自動車を開発するかである。
電気自動車も来年の3月には三菱自動車やその後ホンダ自動車なども販売予定らしいが、車両価格の高さや充電の場所(スタンド)などの施設も充実していないため、ハードの部分とソフトの部分が間に合わない状態です。
ですから、電気自動車が一般家庭に普及するまでには多くのクリアする課題も多いのです。
但し、私が構想しているエタノールエンジンハイブリット自動車は現在、トヨタ自動車が採用しているハイブリットの進化版で仕様が可能である。
後は、バイオマス燃料のスタンド、ガソリンスタンドのようにエタノールを販売するスタンドなどの問題が日本では最大の問題でもあります。
現在のガソリンスタンドからバイオマス燃料のスタンドに変更するにしても、増改築や改造費に何百万円も掛かり、その費用を日本政府(通産省、国土省)などが一部でも肩代わりしてくれれば、普及するはずである。
バイオマス燃料が安定供給できれば、ガソリンの半分以下の価格と何より環境に良いのは分かっている。
もし、バイオマス燃料エンジンハイブリットカーが開発され、500ccのエンジンから100馬力以上のパワーが出せれば、100kmのスピードでリッターあたり50kmの走行も可能になるのではないか、そうすれば燃料代1000円で500km以上もの距離を走れる世の中に成ればと願っている。
また、今後全国規模で間伐材の炭の活用方法を指導し、各県で取り組んで頂ける場所や市、町お越しのために取り組みたいと思われる地域、市長さんや町長さんが居られたら、専門家(指導員)を派遣致します。
私宛にご連絡頂ければ幸いです。
今後、私共医療改革は勿論、日本の環境問題の取り組み紹介、派遣、講演、日本の食糧自給率の向上の一躍を担いたいと考えております。
五感教育研究所、主席研究員、荒木行彦
アーティクルリソース：http://articlejapan.com/
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